【完全図解】投資信託の「複利」と「指数」の正体。S&P500の中身を知らずに積み立てるな

2026年2月8日

導入：オフ会で気づかされた「言語化」の壁

こんにちは、いんべすた＠です。2025年にFIREを達成し、現在は2026年の世界で、人生の監督席からこの記事を書いています。😊

先日、投資家同士のオフ会に参加してきました。そこで参加者の方から、こんな質問を受けたのです。
「投資信託の複利って、具体的にどういう計算で増えているんですか？そもそも、誰が価格を決めているんですか？」

「えーと、ファンド内で再投資されて…」と答えながら、私は言葉に詰まってしまいました。
あれ？言語化するのが難しい…😅

普段「S&P500を買っておけばOK」と感覚（システム1）で理解してしまっていて、その「中身のロジック」を論理的（システム2）に説明できていなかったのです。
これは、認知科学で言う「分かったつもり（流暢性の錯覚）」に陥っていた証拠です。

今回は、私自身の自戒も込めて、そして「これを見せれば全て解決する」というレベルを目指し、私たちが毎月積み立てている投資信託の「複利のエンジン」と「指数の正体」について、徹底的に解剖します。

第1章：消えた配当金の謎と「複利」の正体

まず、最も重要な「お金が増える仕組み」から解説します。
個別株を買うと「配当金」が銀行口座に振り込まれますが、eMAXIS Slimなどの投資信託では振り込まれません。
それなのに、なぜ「複利効果」があると言われるのでしょうか？

1. 「見えない自動再投資マシン」が動いている

結論から言うと、配当金は消えたわけではありません。
ファンド（運用会社）の内部で、私たちが受け取る前に、勝手に「新しい株の購入」に使われているのです。

① S&P500構成企業（Appleなど）から、ファンドへ配当金が入る。
② ファンドはそのお金を「私たちに配らず」、その瞬間にAppleなどの株を買い増す（再投資）。
③ 結果、ファンドが持っている資産総額（純資産）が増え、私たちが持っている「基準価額」が値上がりする。

つまり、銀行口座にお金は入ってきませんが、「投資信託という『雪だるま』自体のサイズが、勝手に大きくなっている」状態です。
これこそが、私たちが何もしなくても享受できる複利エンジンの正体です。

2. 「再投資型」と「受取型」の違い

投資信託には、この配当金の扱いによって大きく2つの種類があります。
新NISAなどで資産形成をする場合、どちらを選ぶべきかは明確です。

項目	① 再投資型（累投型）	② 受取型（毎月分配など）
代表商品	eMAXIS Slim、楽天・全米株式など	○○・ＵＳリート・オープンなど
お金の流れ	配当を内部で再投資。基準価額が上がる。	配当を現金で払い出す。基準価額は下がる。
税金のメリット	◎ メリット大受け取らないので課税されず、丸ごと再投資される（税の繰り延べ効果）。	△ デメリットあり受け取るたびに約20%の税金が引かれる（NISA枠外の場合）。
向いている人	資産を最大化したい現役世代（FIRE準備中）。	今すぐお小遣いが欲しいリタイア世代（※タコ足配当に注意）。

私たち資産形成層が選んでいる「eMAXIS Slim」などは、ほぼ全て①のタイプです。
税金を引かれることなく、利益が利益を生むサイクルを内部で回し続けてくれる。これが「人類最大の発明」と言われるゆえんです。✨

第2章：S&P500は「機械」ではなく「人間」が選んでいる

複利の仕組みがわかったところで、次は「投資対象（インデックス）」の謎に迫ります。
「インデックス投資は、市場全体に機械的に投資するから感情が入らなくて安全だ」
もしそう思っているなら、2026年の今、その認識を少しアップデートする必要があります。

市場を支配する「3つの審判」

実は、S&P500やオルカンは、完全な自動プログラムで動いているわけではありません。
そこには「指数の提供会社」という、市場のルールを支配する審判が存在します。
私たちが払うコストの一部は、彼らへのライセンス料なのです。

指数名	算出・提供者	特徴・決定権
S&P 500	S&P ダウ・ジョーンズ	【委員会制】「選定委員会（人間）」が決定。「四半期連続黒字」など厳しい条件があり、実はアクティブファンドに近い。
MSCI ACWI (オルカン)	MSCI	【ルールの王様】世界中の機関投資家がここの基準に従う。機械的なルール運用が厳格。
NASDAQ 100	Nasdaq Inc.	【取引所そのもの】ナスダック市場の代表選手。金融株を除くなど、テック企業に特化。

かつてテスラが、時価総額は十分なのに「赤字だから」という理由でS&P500への採用を見送られていたのは有名な話です。
S&P500は、実は「財務健全性フィルターがかかった、選ばれしエリート集団」なのです。

第3章：計算式の解剖と「浮動株・除数」の正体

ここからが少しテクニカルですが、最も重要な「価格決定のロジック」です。
今の主要な指数は、ほぼ全て「浮動株調整後・時価総額加重平均」という方式で計算されています。

① そもそも、どんな計算式なのか？

漢字ばかりで難しそうですが、仕組みを以下の計算式でイメージしてください。

【指数の値を決める計算式】

全銘柄の「時価総額 × 浮動株比率」の合計

除数（ディバイザー）

🔑 分子がデカくなれば指数は上がる：
「時価総額（会社の値段）」が大きい企業ほど、指数への影響力が大きくなります。
そして、謎の言葉「浮動株」と「除数」がこの計算の精度を守っています。

② 「浮動株（ふどうかぶ）」とは？

「時価総額はわかるけど、浮動株って何？」
これは、シンプルに言うと「実際に市場で売り買いできる株」のことです。

💡 なぜ「浮動株」だけで計算するのか？

例えば、ある巨大企業A社の株の90%を、創業者のオーナーがガッチリ持っていて（固定株）、市場には残り10%しか出ていないとします。

もし、これを「時価総額丸ごと」で計算してしまうと、「誰も買えない株の影響力で、指数が動いてしまう」ことになります。
それはおかしいですよね？

だから、「創業者や政府が金庫に入れて市場に出てこない株」は計算から除外し、「私たち投資家が実際に売買できる株（浮動株）」の分だけで指数を計算しよう、という合理的なルールなのです。

③ 「除数（ディバイザー）」とは？

もう一つ、分母にある「除数」も重要です。
これは、指数の「連続性」を保つためのクッション（調整役）です。

例えば、銘柄入れ替えで「大きな企業」が抜け、「小さな企業」が入ってきたとします。市場は暴落していないのに、時価総額の合計（分子）はガクンと減ってしまいますよね？
この時、指数まで暴落しては困ります。
そこで、「分母（除数）」の方も小さく調整して、答え（指数）が変わらないようにするのです。この魔法の数字のおかげで、私たちは安心してチャートを見続けることができます。

第4章：2026年の歪みと「サテライト戦略」

しかし、万能に見えるこの仕組みにも、2026年現在、無視できない「歪み」が生じています。
それが「マグニフィセント7（巨大テック）への過度な集中」です。

時価総額加重平均の性質上、強すぎる企業（Apple, NVIDIA, Microsoftなど）が生まれると、500社に分散しているつもりでも、実は上位数社に運命を託している状態になります。
S&P500の上位7社だけで、全体の約30%以上を占めるのが現状です。

【実践編】市場の歪みを回避する「具体的な商品」

「S&P500の弱点はわかった。でも、ハイテク暴落が怖い場合、具体的に何を買えばいいの？」
そんな方のために、時価総額加重平均の罠を避けるための「サテライト（脇役）」として有力な選択肢を紹介します。

戦略	商品名・愛称	いんべすた＠の視点
① 均等加重 (Equal Weight)	インベスコ S&P 500 イコール・ウェイト(RSP)	GAFAM等の巨大ITが転ぶと信じるならこれ。500社を0.2%ずつ平等に扱う「真の分散」。
② 配当貴族 (Quality)	Tracers S&P500 配当貴族インデックス	【推奨】実はこれも「均等加重」。25年以上増配の超・優良企業だけで構成された守りの要。
③ 除く米国 (Ex-US)	楽天・全世界株式（除く米国）	「米国一強」が終わる未来への保険。欧州・新興国への分散を強化したい時に。